妊娠すると、妊婦健診の費用やマタニティ、ベビー用品の準備など出産費用がかかりますね。
約1年の間に多額の出費になるため、できるだけ節約したいものです。
出産費用に関しては多くの補助金制度があり節約できることを知っていますか?

分娩予定病院の入院費用を節約!

出産費用で一番心配なのは、出産とその後の入院にかかる費用です。
だいたいどこも同じくらいなのでは?と思っているかもしれませんが、産院によっては10万円も差がある場合もあります。

出産の際には出産育児一時金が給付されます。
健康保険に加入していることが前提ですが一般的には42万円が給付され、直接支払制度を利用すれば多額の出産費用を負担することなく差額のみの支払が可能です。

食事が豪華、産後のリラクゼーションリラクゼーションサービスが充実している、といった産院や個室を選んだ場合には入院費用も高額になってしまいます。
出産費用の節約には大部屋を選んだり、病院のサービスなどを確認しておくことが重要でしょう。
出産が夜間や休日の場合にも費用が加算される場合もありますが、出産日時を選ぶことは困難ですので休日や夜間に出産した場合には少し金額が加算されると覚えておきましょう。

病院よりも助産院での出産の方が出産費用を節約できる傾向にもあるようです。
妊娠経過に異常がなければ助産院での分娩が可能ですので考慮してみてはどうでしょうか。

妊婦健診費用の助成金で節約できる!?

出産費用として、妊婦健診費用も毎回通うとかなり高額になってしまいます。
ですが妊婦健診費用の助成制度があり、自治体によって助成金額や助成の内容に関しては大きく異なりますが、多くの場合は7~10万円程度の助成があるようです。
助成券を利用するか健診後に自治体に申請し返金される場合が多いようですので、母子手帳をもらった時に確認しておきましょう。

妊婦健診の頻度を低くして出産費用の節約をする人もいますが、ママと赤ちゃんが無事に出産を迎えるために必要な妊婦健診です。
医師の指示通り、定期的に妊婦健診は受けるようにしましょう。

高額療養費制度を利用して出産にかかる医療費を節約!

高額療養費制度は、健康保険加入者に対して行われる医療費の補助で高額な医療費を節約することができます。
1ヶ月にかかる医療費(妊婦健診費用、入院費用、薬代など)が自己負担限度額を超えた場合には超過分が戻ってくることになります。
自己負担限度額は健康保険加入者は所得によって異なりますが、月収が約30~50万円程度の人の場合には自己負担額は約8万円となり、1ヶ月間(月の1日から月末まで)にそれ以上の医療費を支払っている場合には返金されます。

ですが、例えば4月29日に出産し5月5日に退院となった場合には月をまたいでいるために高額療養費制度の適応とならない可能性もありますので注意しましょう。
帝王切開や予定日を予め日程を決めての分娩となる場合には、月をまたがないようにしておくと出産費用の節約になります。

高額療養費制度の詳細は全国健康保険協会に掲載されていますので確認してください。
全国健康保険協会
https://www.kyoukaikenpo.or.jp

切迫流早産の入院や帝王切開の場合には医療保険の保障が降りる!?

妊娠中にトラブルがないに越したことはありませんが、リスクはつきものです。
出産費用には妊娠中のトラブルによる入院費用が必要となる場合があります。
ですが妊娠に伴う入院は病気ではないから医療保険の保障がおりないと考える人も多いようです。

ですが、保障内容をしっかり確認してみましょう。
切迫早産や帝王切開でも医療保障が降りる場合があります。
高額療養費制度と医療保障を利用すれば、実質的な医療費はほとんどかからない場合もありかなり節約になります。

医療費控除で出産費用も医療費も節約!

医療費控除は1年間にかかった医療費が10万円以上となった場合に、確定申告をすると税金が返金されるという制度です。
ただし自己負担額が対象となりますので助成金や高額療養費制度で補助された金額は含まれません。
また、10万円を超過した金額が返金されるわけでなく超過した金額から所得や税率などを計算した一部の金額が返金されます。